インターネット普及による情報の格差社会

会社の上司がコンピューターについて全くの無知だと、仕事をするにも簡単に説明出来ないなど支障をきたす事になってしまうでしょう。逆に情報に強い友達が居て、いろいろな情報を提供してくれるとなると、これほど心強い事は無いと感じるはずです。いつの時代も世代間の情報のギャップというものは存在していますが、最近はインターネットが使えるか使えないかというだけで、得られる情報に大きな差が見られるようになってきました。

Asahi.com(2009年11月10日)の「情報源の世代間ギャップ」で取り上げられていましたが、情報源の多様化は政治の支持率などにも影響を及ぼしているという内容です。人々は、無意識のうちに自分の持っている情報源を「本当の真実である」と信じてしまう傾向があります。新聞は普通の家庭では１社か２社しか取らないので、それを数年間も取り続ける事で、考え方がその新聞社の訴える内容に近づいてしまう可能性があるという事でした。

情報がほとんど無いような状況だとどういった事態が起こるかと言えば、極端な例を言えば戦前の日本のように勝ってもいない戦争で勝っていると信じ込んだりするという事が発生します。数字で出てきたデーターであったとしても、それがどのように抽出されたデーターであるかを良く検証しなければ、誤った判断を下す可能性があります。

右の図で驚く事は、ネットが2001年から2008年までの僅か7、8年という短期間において情報源の主役に躍り出ている事です。2001年には、最もネットに親しんでいる20代から30代でも僅か25％程度しか情報源と捉えていなかったのに対して、2008年には55％まで飛躍的に増大しています。

Mixiの笠原社長のインタビューで、Mixiは40代以降の年齢で10％しか活用されていないのだそうです。若者はMixiなどに投稿する事によって自主的に情報を集める事を行っていますが、40代以降ではそのような情報収集方法はほとんど使われていないという事になります。

ここでAsahi.comの内容を引用すると、新聞記者出身のジャーナリスト佐々木俊尚氏は「どんどん読者が高齢化し、紙面もそれにあわせて高齢者向けになり、それがさらに若い読者の離反を招くという縮小再生産のスパイラル」と指摘し手入るそうです。若者は新聞を読まず、高齢者ばかり新聞を読んでいる状況では、互いに全く異なった価値観を持つようになるという事が書かれていました。

日本は「年功序列社会」が強いので、会社も高齢者が給料の大半を受け取るという高齢者向けのものになっています。結果として、高齢者向けの社会が実現され、更に高齢者をターゲットとしたサービスが展開されるという日本の状況が発生しているようです。

そう言えば、最近になって「若者の車離れ」が深刻になってきているという報道がされています。若者は車に興味がなくなってしまったので、自動車会社は若者向けに様々な広報作戦で挑もうとしています。その作戦の1つが、テレビとインターネットで同時に「アルプスの少女ハイジ」を宣伝するという方法です。